会社の成長を本気で考える社長さんに多いのは、
「うちは一体どこから手をつければいいのか？」
という質問です。
会社の状況や課題など多種多様にある中、先ず優先順位をつけて対処する必要があります。
例えば、キンキンで売り上げを上げる必要がある場合には、現状の分析、目的や目標設定ビジネスモデルの見直しやそれに伴う各担当の業務や作業の見直しや改善、徹底した仕組化が必要になります。
売上は上がっているが、諸経費がかかりすぎて見合わない、手間がかかりすぎて工数や工程が多すぎ、不具合が多く歩留りが悪い場合には、材料の調達方法からOEMの活用方法、TPMの様な合理的手法の導入など「やり方」は沢山あります。
こう言った「手法」が溢れる中、それを実際に捉え成果を出すには、手法に振り回されるのではなく、手法を使いこなす「器」が社長をはじめ社員にも求められます。
大企業では、社長が自ら先陣を切って現場に指揮する事はまずありませんが、中小企業では社長さん自ら現場を仕切っているところは多くあります。その場合、社長が現場に組み込まれないように、しっかりと内容を理解して適切な指示をしていかなければなりません。社員は指示通りに行い、自分たちで考え試行錯誤し、社長を含め上司に報告しなければなりません。
その時に大切となるのは、目的と目標を忘れない事、成果を評価するKPIの選定、エンド(期限)が決まっている事、標準と言われる基準があること、予算を決める事など多々あります。
多くの中小企業では、この時点で社員教育を外注したり、研修に行かせたりしますが、「器」が出来ていないところに詰め込んでも中々成果を出す事は難しいのが現実です。かえってその重荷を背負わされた社員は仕事が面白くなるところか、プレッシャーにさえ思えてきます。仮に「逸材」であれば、これを機に自分の能力を活かせる場所を率先して求めていく傾向にあります。
こう見ますと、全てに共通する事は「決断力」「実行力」そして一番肝要な「それを使いこなせる人間力」となります。
この「人間力」とは、言い換えれば「器」であり、「自立し自ら考え実行できる」ことでもあります。現代の言葉で言うところ「メンタル」の部分に当てはまる部分も多々あります。
この「人間力」を高めていくことこそ必要であり、社員が自ら考え自立できる体制を作れる環境と支援。これを踏まえないと全く持って意味を持たなくなります。
自立型出来るようになると、今まで気づかなかった物事が見えるようになり、いかに良くしていくか、と考えを巡らせるようになります。この循環が起きるとシゴトが面白くなり、仕組がないところでも仕組化し、自分たちで問題を解決出来るようになっていきます。現場に合わせた社員の自立化。それに伴う社長の指示の仕方や仕組のブループリントの作成が伴います。それが自社で創る人財育成システム（仕組）でなければならない理由です。
問題は、どのように進めればいいのか？
その答えは簡単です。
人財育成仕組化の専門家に個別相談をするだけのことです。
インストラクター制度は、会社のリーダーである社長と「限られた人財を短期間に自ら考える自立型社員の育成」のブループリントを作成し、数名の社員を含めたチームを自立型社員の育成のため仕組化していきます。これがインストラクターです。インストラクター達は、社長と連携を取りながら仕組を作っていきます。
その仕組化されたシゴトはそれだけではよくなりません。更なるレベルアップを図るための仕掛けをしていきます。それが人財育成です。
この人財育成の中には大きく分けて2つのカテゴリーがあります。一つは、訓練と呼ばれるもの。もう一つは、教育と呼ばれるものです。
訓練と呼ばれるものは、職業訓練であり、現場のシゴトを高水準でこなすための仕組であり、新しいスタッフを即戦力化する仕組みでもあります。
教育とは、現場の作業やシゴトをやるうえで、押さえておかなければならない重要な項目とレベルアップするための考え方や導入方法などを示します。
外国人を雇用に受け入れる需要が増える中、人材を人財化するために頭を抱える社長さんが増える現状打破の特効薬となるのではないでしょうか。
その人財育成の仕組が出来た後が最重要です。この仕組みを日々改善し最新の物にすることにこそかけがえのない人財が会社を支える”優秀な社員”となっていくことを忘れてはなりません。